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自分達の世帯年収や頭金、貯金で家を買うことは可能?
知り合いも家を買ってるし、業者やFPも大丈夫って言うけど不安…
無理なく生活できて、教育費や老後資金なども貯められるの?
こんな悩みはありませんか?
この記事では、実際に家づくりを経験した私が、
・4千〜6千万の家を買える人の年収
・無理なく返済するための注意点
・年収が足りないときの対処法
について解説しています。
家を買うときのお金のモヤモヤを解消できるので、ぜひ読んでみてください。
60冊以上の家づくり本で勉強した後、一級建築士に外部コンサルを依頼して注文住宅を建てました。
もくじ
4000万円の家を買える人の世帯年収の目安
4000万円の家を買える人の世帯年収①(年収倍率で計算)
フラット35利用者調査(2023年度)によれば、総費用は世帯年収の約6〜7倍となっています。
なので、4000万円の家を購入する場合、
世帯年収:571万円〜667万円
が目安となります。
なお、頭金(自己資金)を用意できる場合は、それだけ住宅ローンの借入金が減るので、年収の目安も下がります。
4000万円の家を買える人の世帯年収②(返済負担率で計算)
以下の条件で、借入希望額から返済額をシミュレーションします。
・頭金(自己資金):なし
・金利:固定金利2%
・返済期間:35年
・返済方法:元利均等
すると、4000万円の家を購入する場合、
・毎月返済額:13.3万円
・年間返済額:159.6万円
という結果になります。
よって、返済負担率(年間返済額÷年収)に応じた世帯年収の目安は、以下のとおりです。
返済負担率(%) | 世帯年収(万円) |
20 | 798 |
21 | 760 |
22 | 725 |
23 | 694 |
24 | 665 |
25 | 638 |
26 | 614 |
27 | 591 |
28 | 570 |
29 | 550 |
30 | 532 |
31 | 515 |
32 | 499 |
33 | 484 |
34 | 469 |
35 | 456 |
ただし、一般的には、返済負担率25%以下が望ましいので、
世帯年収:638万円〜
が目安となります。
なお、頭金(自己資金)を用意できる場合は、それだけ住宅ローンの借入金が減るので、年収の目安も下がります。
5000万円の家を買える人の世帯年収の目安
5000万円の家を買える人の世帯年収①(年収倍率で計算)
フラット35利用者調査(2023年度)によれば、総費用は世帯年収の約6〜7倍となっています。
なので、5000万円の家を購入する場合、
世帯年収:714万円〜833万円
が目安となります。
なお、頭金(自己資金)を用意できる場合は、それだけ住宅ローンの借入金が減るので、年収の目安も下がります。
5000万円の家を買える人の世帯年収②(返済負担率で計算)
以下の条件で、借入希望額から返済額をシミュレーションします。
・頭金(自己資金):なし
・金利:固定金利2%
・返済期間:35年
・返済方法:元利均等
すると、5000万円の家を購入する場合、
・毎月返済額:16.6万円
・年間返済額:199.2万円
という結果になります。
よって、返済負担率(年間返済額÷年収)に応じた世帯年収の目安は、以下のとおりです。
返済負担率(%) | 世帯年収(万円) |
20 | 996 |
21 | 949 |
22 | 905 |
23 | 866 |
24 | 830 |
25 | 797 |
26 | 766 |
27 | 738 |
28 | 711 |
29 | 687 |
30 | 664 |
31 | 643 |
32 | 623 |
33 | 604 |
34 | 586 |
35 | 569 |
ただし、一般的には、返済負担率25%以下が望ましいので、
世帯年収:797万円〜
が目安となります。
なお、頭金(自己資金)を用意できる場合は、それだけ住宅ローンの借入金が減るので、年収の目安も下がります。
6000万円の家を買える人の世帯年収の目安
6000万円の家を買える人の世帯年収①(年収倍率で計算)
フラット35利用者調査(2023年度)によれば、総費用は世帯年収の約6〜7倍となっています。
なので、6000万円の家を購入する場合、
世帯年収:857万円〜1000万円
が目安となります。
なお、頭金(自己資金)を用意できる場合は、それだけ住宅ローンの借入金が減るので、年収の目安も下がります。
6000万円の家を買える人の世帯年収②(返済負担率で計算)
以下の条件で、借入希望額から返済額をシミュレーションします。
・頭金(自己資金):なし
・金利:固定金利2%
・返済期間:35年
・返済方法:元利均等
すると、6000万円の家を購入する場合、
・毎月返済額:19.9万円
・年間返済額:238.8万円
という結果になります。
よって、返済負担率(年間返済額÷年収)に応じた世帯年収の目安は、以下のとおりです。
返済負担率(%) | 世帯年収(万円) |
20 | 1194 |
21 | 1137 |
22 | 1085 |
23 | 1038 |
24 | 995 |
25 | 955 |
26 | 918 |
27 | 884 |
28 | 853 |
29 | 823 |
30 | 796 |
31 | 770 |
32 | 746 |
33 | 724 |
34 | 702 |
35 | 682 |
ただし、一般的には、返済負担率25%以下が望ましいので、
世帯年収:955万円〜
が目安となります。
なお、頭金(自己資金)を用意できる場合は、それだけ住宅ローンの借入金が減るので、年収の目安も下がります。
無理なく返済するための注意点・ポイント
家が買えるかどうかも大事ですが、きちんと返済できるかも重要です。
無理なく返済するための注意点・ポイントは、以下の12個です。
・①借入可能額の上限で借りない
・②手取りでシミュレーションする
・③ランニングコストも考慮する
・④頭金(自己資金)をゼロにしない
・⑤貯金と頭金のバランスを取る
・⑥返済負担率を25%以下に抑える
・⑦完済するまでの期間を長くする
・⑧なるべく低い金利で借り入れる
・⑨安易に変動金利を選択しない
・⑩住宅ローン控除を活用する
・⑪むやみに繰り上げ返済を行わない
・⑫住宅ローンの借り換えも検討する
①借入可能額の上限で借りない
年収を入力すると、借入可能額が分かるシミュレーションサイトがあります。
しかし、この借入可能額というのは、あくまでMAXで借りられる金額がいくらか?ということに過ぎません。
なので、借入可能額の上限いっぱいで借りてしまった場合、毎月の返済がきつくなる可能性が高いです。
そうではなくて、余裕を持って毎月返済できる額をまず考えて、それをもとに借入額をシミュレーションするようにしましょう。
②手取りでシミュレーションする
年収をもとに借入額をシミュレーションする場合は、額面でなく手取りで計算したほうが良いです。
・額面:税金や社会保険料が引かれる前の金額
・手取り:実際に口座に振り込まれる金額
額面で借入額をシミュレーションすると、借入可能額が高く表示されます。
しかし、その借入可能額を返済する場合、実際には手取り金額から支払うことになるので、毎月の返済がきつくなる可能性があります。
一方、最初から手取りベースで借入額をシミュレーションすれば、余裕を持って毎月返済することができます。
③ランニングコストも考慮する
住宅ローンの返済だけでなく、入居後のランニングコストも考慮したほうが良いです。
一般的なランニングコストの目安としては、
・火災保険料:5千円
・固定資産税:1〜2万円
・修繕費(積立):1〜2万円
となり、合計で毎月2.5〜4.5万円くらいが、住宅ローンの返済とは別に必要になってきます。
なので「住宅ローンの返済+ランニングコスト=毎月の支出」として考えておきましょう。
④頭金(自己資金)をゼロにしない
・フルローン
・諸費用ローン
といったローンを利用すれば、頭金がほぼゼロでも大丈夫な場合があります。
しかし、
・毎月のローン返済額が増える
・支払利息や総返済額が増える
・完済するまでの期間が長くなる
・金利の優遇などが受けられない
・金融機関によっては対応できない
というデメリットがあります。
特に、頭金がゼロだと、費用の全てをローンでまかなうことになるので、毎月の返済額が一気に増えます。
人によっては、毎月の返済がきつくなり、生活に余裕がなくなる可能性もあります。
なので、総費用の1〜2割くらいは頭金を用意するようにしましょう。
⑤貯金と頭金のバランスを取る
頭金があったほうが良いからといって、貯金のほとんどを頭金に回すのも考えものです。
貯金が少なくなると、
・ボーナスがカットされた
・病気やケガで入院した
・配偶者が仕事を辞めた
といった予期せぬ事態が起こった場合に、生活費を払えなくなってしまうからです。
そうならないために、最低でも当面の生活費3〜6ヶ月分くらいは、貯金の中から確保しておきます。
そして、教育費や老後資金なども踏まえた上で、貯金から頭金にいくら回せるかを検討するようにしましょう。
⑥返済負担率を25%以下に抑える
返済負担率とは「1年間の返済総額÷年収」で計算されます。
例えば、
・1年間の返済総額:100万円
・年収:400万円
である場合、
100万円÷400万円=返済負担率25%
となります。
これが30〜35%を超えると、住宅ローンの審査に影響してくるため、25%以下に抑えるようにしましょう。
⑦完済するまでの期間を長くする
完済するまでの期間を長くすれば、毎月のローン返済額が減るので、余裕を持って返済できるようになります。
ただし、完済時の年齢に注意が必要です。
例えば、35年のローンを組んだ場合、
・30歳の人:完済時65歳
・40歳の人:完済時75歳
となります。
老後も働けるなら問題ありませんが、収入が減った場合、返済がきつくなる可能性があります。
そういったことも考慮して、完済までの期間を設定するようにしましょう。
⑧なるべく低い金利で借り入れる
低い金利でローンを組めれば、利息分が減るので、毎月の返済額も少なくなります。
なので、住宅ローンを選ぶ際は、なるべく金利が低い商品を探すようにしましょう。
以下のサイトで、最新の金利情報がチェックできるので、活用してみてください。
▼住宅ローンの金利情報(住宅金融普及協会)
https://www.sumai-info.com/loan-knowledge/kinri.html
⑨安易に変動金利を選択しない
住宅ローンの金利には、以下の2種類があります。
・固定金利:契約時の金利に固定。返済額は変わらない。
・変動金利:金利が変動。返済額が増える可能性がある。
このうち、変動金利を選ぶ人が多いのですが、注意が必要です。
変動金利は、金利が上昇した場合に返済額が増えて、返済がきつくなる可能性があるからです。
確かに、変動金利のほうが固定金利より低い場合がありますが、それは金利の上昇リスクを借主が負っているからです。
一方、固定金利は、金利が上昇しても、返済額は変わりません。
固定金利は、割高に感じるかもしれませんが、それは、金利の上昇リスクを金融機関が負っており、ある種の保険料と考えられます。
この点をよく考えて、金利のタイプを選ぶようにしてください。
⑩住宅ローン控除を活用する
住宅ローン控除とは、
毎年の住宅ローン残高に応じて、所得税や住民税が減税される(戻って来る)制度
のことです。
もちろん、自分が納めた税金以上に戻って来ることはありませんが、家計に余裕が出るため、毎月の返済にもプラスに働きます。
なお、制度の内容や条件などは変わる場合があるので、以下のサイトなどでチェックしておきましょう。
⑪むやみに繰り上げ返済を行わない
繰り上げ返済とは、
毎月のローン返済額とは別に、まとまったお金を返済する
ことをいいます。
繰り上げ返済をすれば、利息分を減らせるので、総支払額を少なくできるメリットがあります。
一方で、毎月の返済以外に余計にお金を払うことになるので、支出が増えます。
そのため、家計がきつくなったり、教育費や老後資金の積立が少なくなる可能性もあるので、注意が必要です。
⑫住宅ローンの借り換えも検討する
借り換えとは、
他の金融機関で住宅ローンを組み直し、現在のローンを一括返済する
ことです。
金利や住宅ローン商品は常に変わっています。
なので、借り換えをすれば、現在のローンよりも返済額を少なくできる可能性があります。
ただし、借り換えには、手数料がかかる等の条件があり、トータルでそれほど得にならない場合もあるので、慎重に検討しましょう。
家を買うのに年収が足りないときの対処法
家を買いたいけど、年収が足りない…。
そんなときの対処法、以下の9つです。
・①共働きして収入を増やす
・②ペアローンなどを利用する
・③頭金(自己資金)を増やす
・④毎月の家計の支出を減らす
・⑤親などから資金援助してもらう
・⑥補助金などの制度を活用する
・⑦土地の安い郊外に家を建てる
・⑧中古物件や空き家も検討する
・⑨安く家を建てられる業者を探す
①共働きして収入を増やす
1つ目は「共働きして収入を増やす」ことです。
夫婦の片方しか収入がない場合、共働きにすれば世帯収入が増えます。
例えば、何らかのキャリアや経験がある場合は、復職したり再就職をする。
子育てなどで休職や離職している場合は、家庭の事情や保育所の空き状況にもよりますが、復職の方向で検討してみる。
また、キャリアや経験がなく、正社員は難しい場合でも、アルバイトやパートに挑戦してみる、などです。
可能であれば、これが最も確実に年収を増やせる方法です。
②ペアローンなどを利用する
2つ目は「ペアローンなどを利用する」ことです。
すでに共働きしている世帯なら、ペアローンや収入合算を利用するのも1つの手です。
通常の住宅ローンに比べて、ペアローンや収入合算を使えば、借入可能な金額が増えるからです。
ペアローンと収入合算の違いとしては、
・ペアローン:夫婦それぞれが契約者で、2本の住宅ローンを組む
・収入合算:夫婦どちらか1人が契約者で、1本の住宅ローンを組む
という形になります。
ただし、いずれにしても、夫婦どちらかの収入が減ると返済が難しくなる等のデメリットもあるため、慎重に検討しましょう。
③頭金(自己資金)を増やす
3つ目は「頭金(自己資金)を増やす」ことです。
頭金(自己資金)を増やせば、総費用に占めるローンの割合が減り、借入金額が少なくて済みます。
借入金額が少なければ、年収が低くても、ローンの審査に通りやすくなります。
④毎月の家計の支出を減らす
4つ目は「毎月の家計の支出を減らす」ことです。
毎月の家計の支出を減らせば、浮いたお金を頭金の貯金に回せます。
家計の支出は、家庭によって様々だと思いますが、
・生命保険
・医療保険
・車の維持費
・電気/ガス代
・スマホ代
・ネット代
・サブスク代
などの固定費を削減すると、一回の見直しで継続的に節約になるので、効果が大きいです。
⑤親などから資金援助してもらう
5つ目は「親などから資金援助してもらう」ことです。
場合によっては、両親や祖父母などから費用を一部出してもらうのもありです。
「住宅資金贈与の特例」というものがあり、簡単に言えば、
子や孫が住宅を購入するための資金援助であれば、最大1000万円まで贈与しても非課税にする
というものです。
▼直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税(国税庁)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4508.htm
ただし、この特例を使うには、
・実の子や孫に対する贈与である
・贈与の翌年3/15までに贈与税を申告する
・贈与税の申告期限までに引き渡しを受ける
などの細かい条件があります。
なので、特例を使う場合は、事前に慎重に検討し、必要に応じて税理士などに相談すると良いでしょう。
⑥補助金などの制度を活用する
6つ目は「補助金などの制度を活用する」ことです。
・一定の条件の人や一定の性能の家を対象に
・補助金、給付金、減税などが受けられる
ような制度を、国や自治体が行っていたりします。
制度によっては、数十万〜100万円くらいのお得につながる場合もあります。
主な制度であれば、ハウスメーカーや工務店が手続きのサポートしてくれるので、利用するのは大変ではありません。
ただし、毎年、制度の内容や条件が変わるので、業者に確認したり、ネットで調べて、最新の情報を入手しておくようにしましょう。
⑦土地の安い郊外に家を建てる
7つ目は「土地の安い郊外に家を建てる」ことです。
家を建てる際は、土地代が馬鹿になりません。
しかし、逆に言えば、土地代を安く済ませられれば、それだけ総費用が少なくなります。
同じ面積の土地でも、都市部に比べて地方では、1000万円以上は安くなります。
また、同じ地方でも、繁華街に比べて郊外だと、さらに百万円単位で安かったりします。
なので、年収が足りない場合は、土地の安い郊外を検討してみましょう。
⑧中古物件や空き家も検討する
8つ目は「中古物件や空き家も検討する」ことです。
年収が足りないけど、どうしても家がほしい
という人は、中古物件や空き家も視野に入れてみましょう。
中古物件といっても、築浅の物件や、リフォームされて新築同様にキレイな物件も結構あります。
▼中古一戸建て(スーモ)
https://suumo.jp/chukoikkodate/
また、最近は空き家も増えており、それぞれの自治体などが中心となって、ホームページで物件情報を発信していたりします。
以下のサイトで、全国の空き家情報を調べられるので、検討してみるのもありでしょう。
▼空き家・空き地バンク総合情報ページ(国土交通省)
https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/const/sosei_const_tk3_000131.html
⑨安く家を建てられる業者を探す
9つ目は「安く家を建てられる業者を探す」ことです。
家を安く建てられるのであれば、年収が低くても問題ありません。
私の経験談ですが、いくつかの業者に相見積もりをしたところ、最も安い業者と最も高い業者の間で、約1000万円の差がありました。
結局、私は最も安い業者に依頼できたのですが、もし相見積もりをしなかったら、予算オーバーで家を建てられなかったかもしれません。
それくらい、安く家を建てられる業者を探すのは重要だということです。
ただ、
・1社ずつ業者に会って見積をもらうのは、時間や労力がかかる…
・毎回毎回、同じ話を伝えなければならないので疲れる…
という人も少なくないと思います。
そんな人には、以下のサイトがおすすめです。
▼タウンライフ
https://www.town-life.jp/home/
このサイトを使えば、複数のハウスメーカーや工務店から、
・間取りプラン
・見積書
を作ってもらえます。
いろいろな業者の提案を比較検討できるので、最も安く建ててくれる業者が見つかります。
サイトの使い方は簡単です。
必要事項をフォームに入力するだけなので、3分くらいで完了します。
無料で利用できるので、使ったことがない人は試してみましょう。