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いろいろ値上がりしているけど、いま家を建て替えるなら大体いくら?
解体費用や建築費以外に、何にどのくらいの費用がかかるの?
解体費用・建築費・諸費用など全て含めた総額はどれくらい?
こんな悩みはありませんか?
この記事では、実際に家づくりを経験した私が、
・建て替え費用の相場
・費用の種類と内訳
・費用を安くするポイント
について解説しています。
家の建て替えの相場感や費用のポイントがわかるので、ぜひ読んでみてください。
60冊以上の家づくり本で勉強した後、一級建築士に外部コンサルを依頼して注文住宅を建てました。
もくじ
家の建て替え費用の相場(全国平均)
住宅市場動向調査報告書(令和5年度)によれば、建て替え費用の相場は、以下のとおりです。
総額(万円) | 自己資金(万円) | 借入金(万円) | |
令和元年度 | 3,555 | 1,725 | 1,830 |
令和2年度 | 3,055 | 1,715 | 1,340 |
令和3年度 | 3,299 | 1,828 | 1,471 |
令和4年度 | 4,487 | 2,093 | 2,394 |
令和5年度 | 5,745 | 2,440 | 3,305 |
家の建て替え費用の種類と内訳(建築費・解体費・その他)
家を建て替える費用の種類と内訳は、以下のとおりです。
大分類 | 小分類 | 割合 |
建築費用 | 本体工事費 | 約70% |
別途(付帯)工事費 | 約25% | |
設計料/工事監理料 | - | |
建物の諸費用 | 約5% | |
その他費用 | 住宅ローンの諸費用 | - |
雑費 | - | |
税金 | - | |
維持費 | - |
これらについて、1つずつ解説します。
建築費用:本体工事費
まず、建築費用は、本体工事費と別途(付帯)工事費に分かれます。
本体工事費というのは、建築費用の70%くらいを占める費用で、
・基礎工事
・木工事
・屋根外壁工事
・電気水道工事
・設備工事
・内装工事
などの費用になります。
建築費用:別途(付帯)工事費
一方で、別途(付帯)工事費というのは、建築費用の25%くらいを占める費用で、
・解体工事
・地盤改良工事
・外構工事
・冷暖房設備工事
・照明器具工事
・カーテン工事
・ガス工事
などの費用になります。
本体工事と別途工事の違いは何か?というと、ざっくり言えば、本体工事は、家を建てる上で絶対に必要な工事になります。
一方で、別途工事というのは、本体工事に付随する工事になります。
建て替えの際の解体工事も、ここに含まれます。
建築費用:設計料/工事監理料
設計料というのは、名前のとおり、建物を設計して設計図を作ってもらう費用のことです。
一方、工事監理料というのは、工事が設計図どおりに行われているかどうかをチェックしてもらう費用になります。
設計料/工事監理料は、業者の種類によって扱いが違ってきます。
・ハウスメーカー、工務店:本体工事費に含むことが多い
・設計事務所:本体工事費+別途工事費の10〜15%
まず、ハウスメーカーや工務店の場合は、設計料/工事監理料を本体工事費に含むことが多いです。
一方で、設計事務所の場合は、本体工事費と別途工事費を足した費用の10〜15%くらいを別に支払うことになります。
この部分が、設計事務所とそれ以外の業者との料金面での違いになります。
建築費用:建物の諸費用
建物の諸費用というのは、建築費用の5%くらいを占める費用で、
・地盤調査費用
・建築確認申請料
・水道加入金
・契約印紙代
・登記費用
・地鎮祭/上棟式費用
などになります。
注意点としては、これらの費用は、住宅ローンではなく現金で支払うことが多いので、自己資金を確保しておく必要があります。
その他費用:住宅ローンの諸費用
住宅ローンの諸費用というのは、住宅ローンを契約するときにかかる、
・保証料
・事務手数料
・団体信用生命保険料
・火災保険料
・契約印紙代
・登記費用
などになります。
特に、保証料や事務手数料は、住宅ローンの種類や金融機関によって、大きく違ってきます。
その他費用:雑費
雑費というのは、
・引っ越し代
・家具/家電の購入費用
・近隣あいさつ費用
・職人差し入れ費用
あとは、建て替えする場合は、
・仮住まい費用
・登記費用(滅失)
というのも必要になります。
これらの費用についても、住宅ローンではなく、現金で支払うことが多いので、自己資金を確保しておく必要があります。
その他費用:税金
税金については、
・不動産取得税(1回だけ)
・固定資産税(毎年)
・都市計画税(毎年)
というのがかかります。
このうち、不動産取得税は、家を建てたときに、1回だけ払う税金です。
一方で、固定資産税と都市計画税は、家を所有している限り、毎年支払うことになります。
その他費用:維持費
維持費については、
・水道光熱費(電気、ガス、水道など)
・修繕費(修理、交換、塗装など)
になります。
厳密に言えば、これらの維持費は、家づくりの費用ではありません。
しかし、どういう家を建てるかによって、維持費が大きく変わってきますので、最初に考えておいたほうが良いと思います。
家の建て替えは1000万円でもできる?
家の建て替えって、1000万円くらいでもできるの?
結論から言うと、残念ながらできません。
フラット35利用者調査(2023年度)によれば、最も安い建築費でも、
・1000万円未満:0件
・1000〜1200万円:1件
・1200〜1400万円:1件
・1400〜1600万円:25件
・1600〜1800万円:52件
・1800〜2000万円:91件
となっており、1000万円未満はありません。
また、1000〜1200万円と1200〜1400万円で1件ずつありますが、これはレアケースで、1400万円以降でようやく件数が増えてきています。
つまり、一般的には、建築費は安くても1400万円以上かかるということです。
さらに、建て替えの場合は、建築費のほかに、解体費が数十万〜百万円単位でかかってきます。
なので、1000万円で建て替えをするのは、現実的ではないのです。
確かに、ネット上では「1000万円で建て替えできる」という記事も見かけますが、
・①1000万円"台"という表記
・②解体費などが含まれていない
のいずれかのパターンでしかありません。
①は「1000万円"台"という表記」のパターンです。
つまり、
1000万円で建て替えができる
と言っているのではなく、
1000万円"台"で建て替えができる
と言っているのです。
「1000万円台=1999万円までOK」ということなので、これは誤解を招く表現で、誠実ではありません。
②は「解体費などが含まれていない」パターンです。
家の建て替え費用の種類と内訳でも説明したとおり、
・本体工事費
・別途(付帯)工事費
・設計料/工事監理料
・建物の諸費用
・住宅ローンの諸費用
・雑費
・税金
といった費用に分けられるのですが、②のパターンは、
1000万円で建て替えできる="本体工事費"は1000万円です
と言っているに過ぎず、解体費などの別途工事費や諸費用が含まれいないのです。
これも、誤解を招く表現なので、誠実ではありません。
家の建て替えとリフォームの違い(どっちがいい?)
建て替えの費用が高いとなると、リフォームも選択肢に入ってくるでしょう。
なので、ここでは、
・建て替えとリフォームの違い
・建て替えのメリット/デメリット
・リフォームのメリット/デメリット
・建て替えとリフォームどっちがいいか?
について、解説したいと思います。
建て替えとリフォームの違い
・建て替え:家全体を解体して建て直す
・リフォーム:家を部分的に新しくする
建て替えは、家全体を解体して建て直すものです。
柱や基礎なども全て無くし、更地の状態にして、一から新しい家を新築します。
一方、リフォームは、家を部分的に新しくするものです。
原則、既存の家は残したまま、リビングや水回りなどの内装や設備を新しくします。
場合によっては、間仕切り壁などを壊して、間取りを少し変えるケースもありますが、柱や基礎はそのままです。
ただし、
・全面リフォーム
・スケルトンリフォーム
というものもあります。
全面リフォームは、リビングや水回りなどに限定せず、家全体をリフォームすることです。
さらに、スケルトンリフォームは、床・壁・天井・設備などを全て撤去し、柱や基礎だけの「骨組み」にしてから、間取り・内装・設備を作り直すものです。
建て替えのメリット
・完全に新しい家にできる
・家全体の性能や利便性が上がる
・全面リフォームよりコスパが良い
まず、建て替えは、完全に新しい家にできます。
そのため、古さや見た目、臭いが気になる…といった問題もなくなります。
また、家全体の性能や利便性が上がります。
断熱性や気密性がぐっと向上するため、過ごしやすく省エネにもなりますし、間取りや設備も新しくなるため、使い勝手が良くなります。
さらに、建て替えは、全面リフォームよりコスパが良いです。
私の実家の話ですが、全面リフォームの見積もりを取ったところ、建て替えよりも多少安いくらいでした。
なので、全面リフォームをするよりも、少し割高になりますが、全て新しくできる建て替えのほうが、トータル的にはお得だと思います。
建て替えのデメリット
・リフォームより高い
・仮住まいや引越しが必要になる
・今まで住んでいた家を残せない
まず、建て替えはリフォームより高いです。
部分的なリフォームならば、100万円〜1000万円くらいの間で済む場合がほとんどです。
一方で、建て替えとなると、建築費が安くても1400万円以上、それに解体費が数十万〜百万円単位でかかってきます。
また、仮住まいや引越しが必要になります。
元の家を全て解体して新築するため、工事の期間中は、引っ越しをしてアパートなどに移る必要があります。
なので、家賃や引越し費用、移動の手間がかかることになります。
さらに、今まで住んでいた家を残せない、というのもデメリットです。
元の家を完全に壊してしまうため「愛着のある家をなくしたくない」という人にとっては、建て替えは難しいかもしれません。
リフォームのメリット
・建て替えより安い
・仮住まいや引越しが不要
・今まで住んでいた家を残せる
まず、リフォームは建て替えより安いです。
部分的なリフォームならば、100万円〜1000万円くらいの間で済む場合がほとんどです。
一方で、建て替えとなると、建築費が安くても1400万円以上、それに解体費が数十万〜百万円単位でかかってきます。
また、仮住まいや引越しが不要です。
小規模なリフォームであれば、住みながら工事ができるため、引っ越しをしてアパートなどに移る必要がありません。
そのため、仮住まいの家賃や引越し費用、移動の手間などがかかりません。
さらに、リフォームは、今まで住んでいた家を残すことができます。
・愛着のある家を残したい
・いまの間取りが使いやすい
という人にとっては、メリットになります。
リフォームのデメリット
・完全に新しい家にはできない
・家全体の性能や利便性は上がらない
・全面リフォームだとコスパが悪い
まず、完全に新しい家にはできません。
そのため、リフォームしていない箇所は、古さや見た目、臭いが気になる…といった問題が残ったままです。
また、家全体の性能や利便性は上がりません。
特に、耐震性や断熱性といった性能は、基礎・柱・断熱材といった家の構造を全て変えない限り、大幅に良くするのは困難です。
さらに、全面リフォームだとコスパが悪くなります。
繰り返しになりますが、私の経験上、全面リフォームは建て替えより多少安いくらいです。
なので、全て新しくできる建て替えに比べて、古い部分が残る全面リフォームは、コスパ的には良くないと感じます。
建て替えとリフォームどっちがいいか?
結論から言えば、以下のとおりです。
▼建て替えがおすすめの人
・家全体をどうにかしたい
・旧耐震基準で建てられた家
▼リフォームがおすすめの人
・家の一部だけをどうにかしたい
・新耐震基準で建てられた家
建て替えがおすすめの人は、家全体をどうにかしたい人です。
具体的には、
・家全体が古い
・夏暑く冬寒い
・光熱費がかかる
・間取りが不便
・階段がきつい
・地震が心配
といった場合です。
このような問題を解決するには、基本的に建て替えしかありません。
確かに、全面リフォームやスケルトンリフォームというのもありますが、
・費用的に建て替えと同程度
・耐震性を上げるのに限界がある
ため、個人的にはおすすめしません。
特に、昭和56年5月31日以前に建てられた家は「旧耐震基準」であり、大きな地震に対して弱いので、可能であれば、建て替えがベストです。
一方、リフォームがおすすめの人は、家の一部だけをどうにかしたい人です。
具体的には、
・LDKの間取りや内装を変えたい
・水回りの設備を新しくしたい
といった場合です。
家を部分的に新しくするだけなら、リフォームで対応可能です。
費用的にも、100万円〜1000万円くらいの間で済む場合が多いでしょう。
また、昭和56年6月1日以後に建てられた家ならば「新耐震基準」であり、大きな地震にも比較的強いので、建て替えるまでの必要性は少ないです。
家の建て替え費用をできる限り安くするポイント
この記事では、建て替えの費用について解説してきました。
しかし、安く家を建て替えるために最も重要なのは、
相見積もりをして安い業者を選ぶ
ということです。
私の実家の建て替えの話ですが、いくつかの業者に相見積もりをしたところ、最も安い業者と最も高い業者の間で、約1000万円の差がありました。
結局、最も安い業者に依頼できたのですが、もし相見積もりをしなかったら、余計に1000万円を払っていたかもしれません。
それくらい、安く家を建て替える上で、相見積もりが重要だということです。
ただ、
・1社ずつ業者に会って見積をもらうのは、時間や労力がかかる…
・毎回毎回、同じ話を伝えなければならないので疲れる…
という人も少なくないと思います。
そんな人には、以下のサイトがおすすめです。
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