家を買うのに年収はいくら必要？年収別に買える家の金額を経験者が解説

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こんな悩みはありませんか？

この記事では、実際に家づくりを経験した私が、

について解説しています。

家を買うときのお金のモヤモヤを解消できるので、ぜひ読んでみてください。

家を買う人の世帯年収データ(全国平均/都道府県別)

世帯年収データ①(建売住宅)

フラット35利用者調査(2023年度)によれば、建売住宅を購入する人のデータは、以下のとおりです。

	購入費(万円)	世帯年収(万円)	返済負担率(%)
全国	3603.2	599.8	24.2
三大都市圏	3878.9	626.9	24.8
首都圏	4199.3	659.6	25.3
近畿圏	3720.8	615.5	24.5
東海圏	3055.1	538.4	23.5
その他地域	2873.0	528.0	22.6
北海道	3580.9	600.1	23.4
青森県	2434.5	481.6	20.6
岩手県	2884.1	540.7	23.5
宮城県	2852.1	524.4	22.1
秋田県	2934.0	520.3	23.5
山形県	2680.9	524.7	22.9
福島県	2602.3	494.7	21.4
茨城県	2527.0	488.5	22.0
栃木県	2624.4	537.8	20.9
群馬県	2359.2	449.6	22.8
埼玉県	3573.5	599.0	24.0
千葉県	3630.1	591.4	24.8
東京都	5163.2	781.0	26.0
神奈川県	4340.5	652.0	26.5
新潟県	2909.2	599.9	19.6
富山県	2792.1	509.3	22.9
石川県	3345.2	509.8	23.8
福井県	2597.4	483.8	22.9
山梨県	2753.4	486.8	22.5
長野県	3543.0	980.7	22.5
岐阜県	2641.2	471.8	23.1
静岡県	2798.7	490.2	23.1
愛知県	3289.6	567.2	24.0
三重県	2833.8	613.7	21.2
滋賀県	2733.7	494.2	23.0
京都府	3881.9	815.2	22.8
大阪府	4007.1	619.0	25.3
兵庫県	3747.3	614.3	24.7
奈良県	3069.8	523.4	23.5
和歌山県	2769.7	472.3	22.7
鳥取県	2450.0	702.6	20.2
島根県	4062.3	867.2	17.3
岡山県	2825.0	526.0	20.9
広島県	3281.0	556.5	22.7
山口県	2898.7	478.3	22.9
徳島県	2879.5	581.9	20.8
香川県	2603.7	487.8	22.5
愛媛県	3042.5	516.7	23.1
高知県	3074.8	491.6	25.2
福岡県	3292.9	558.1	24.0
佐賀県	2732.3	486.0	22.3
長崎県	3112.8	486.0	23.6
熊本県	3114.8	528.5	23.9
大分県	3016.3	497.8	24.5
宮崎県	2714.0	487.1	21.9
鹿児島県	2944.8	568.3	20.9
沖縄県	3804.3	642.7	24.1

世帯年収データ②(注文住宅)

フラット35利用者調査(2023年度)によれば、注文住宅を建築する人のデータは、以下のとおりです。

	建築費+土地代(万円)	世帯年収(万円)	返済負担率(%)
全国	4903.4	704.1	26.4
三大都市圏	5378.7	748.9	27.0
首都圏	5679.6	785.3	27.2
近畿圏	5265.3	724.3	27.2
東海圏	4810.5	699.9	26.2
その他地域	4299.3	647.2	25.6
北海道	4965.3	752.0	26.2
青森県	3709.5	612.3	23.9
岩手県	4089.2	677.5	23.8
宮城県	4555	657.1	26.4
秋田県	3676.2	584.7	24.3
山形県	3795.9	607.1	24.2
福島県	4310	678.2	24.8
茨城県	4106.1	610.9	26.1
栃木県	4080.5	643.1	24.8
群馬県	4254.6	597.8	26.6
埼玉県	5327.7	746.9	27.4
千葉県	4862.1	717.2	26.6
東京都	7120.8	917.5	27.5
神奈川県	5800.9	795.2	27.3
新潟県	4294.6	680.2	23.5
富山県	3533.9	542.2	24.6
石川県	4132.3	645.0	23.7
福井県	3906.1	707.8	23.9
山梨県	4189.8	704.0	25.0
長野県	4627.6	876.4	23.8
岐阜県	4176.1	611.8	25.7
静岡県	4386	670.3	25.4
愛知県	5526.1	774.4	27.1
三重県	4342.9	657.6	25.5
滋賀県	4471.2	613.7	26.8
京都府	5102.4	665.6	28.0
大阪府	5525.5	766.1	27.1
兵庫県	5463.3	739.6	27.6
奈良県	5372.9	764.0	27.1
和歌山県	4191.1	609.4	25.5
鳥取県	3553.8	470.4	27.6
島根県	3566.4	544.9	24.8
岡山県	4495.2	655.5	25.6
広島県	4729.9	666.0	26.0
山口県	3956.3	614.7	23.5
徳島県	3972.5	631.7	24.3
香川県	3771.1	597.5	23.1
愛媛県	4223.2	611.0	25.9
高知県	3770.3	554.2	25.0
福岡県	4780.9	648.0	27.2
佐賀県	4183.3	598.0	26.0
長崎県	3960.3	565.5	25.9
熊本県	4207.8	590.3	26.9
大分県	4447	657.9	26.0
宮崎県	4002.6	587.6	25.6
鹿児島県	3859.4	595.9	25.1
沖縄県	5621.6	1061.8	22.5

総費用は年収の6〜7倍、返済負担率は25%が目安

世帯年収データ①②より、

が、1つの目安と言えます。

なお、返済負担率とは「1年間の返済総額÷年収」で計算されます。

(年収別)買える家の金額と毎月の返済額の目安

世帯の年収別に、

の目安を計算すると、以下のとおりです。

世帯年収(万円)	毎月の返済額(万円)	買える家の金額(万円)
200	4.2	1267
250	5.2	1569
300	6.3	1901
350	7.3	2203
400	8.3	2505
450	9.4	2837
500	10.4	3139
550	11.5	3471
600	12.5	3773
650	13.5	4075
700	14.6	4407
750	15.6	4709
800	16.7	5041
850	17.7	5343
900	18.8	5675
950	19.8	5977
1000	20.8	6279

なお、

という条件で計算しているため、「頭金を用意できる」などの条件が変われば、目安の金額も変動します。

無理なく返済するための注意点・ポイント

家が買えるかどうかも大事ですが、きちんと返済できるかも重要です。

無理なく返済するための注意点・ポイントは、以下の12個です。

①借入可能額の上限で借りない

年収を入力すると、借入可能額が分かるシミュレーションサイトがあります。

しかし、この借入可能額というのは、あくまでMAXで借りられる金額がいくらか？ということに過ぎません。

なので、借入可能額の上限いっぱいで借りてしまった場合、毎月の返済がきつくなる可能性が高いです。

そうではなくて、余裕を持って毎月返済できる額をまず考えて、それをもとに借入額をシミュレーションするようにしましょう。

【注文住宅】家を建てる予算は？相場・決め方・安くするコツを経験者が解説

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②手取りでシミュレーションする

年収をもとに借入額をシミュレーションする場合は、額面でなく手取りで計算したほうが良いです。

額面で借入額をシミュレーションすると、借入可能額が高く表示されます。

しかし、その借入可能額を返済する場合、実際には手取り金額から支払うことになるので、毎月の返済がきつくなる可能性があります。

一方、最初から手取りベースで借入額をシミュレーションすれば、余裕を持って毎月返済することができます。

【マイホーム】家を建てる予算をシミュレーションできるサイト7選【無料】

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③ランニングコストも考慮する

住宅ローンの返済だけでなく、入居後のランニングコストも考慮したほうが良いです。

一般的なランニングコストの目安としては、

となり、合計で毎月2.5〜4.5万円くらいが、住宅ローンの返済とは別に必要になってきます。

なので「住宅ローンの返済+ランニングコスト=毎月の支出」として考えておきましょう。

④頭金(自己資金)をゼロにしない

といったローンを利用すれば、頭金がほぼゼロでも大丈夫な場合があります。

しかし、

というデメリットがあります。

特に、頭金がゼロだと、費用の全てをローンでまかなうことになるので、毎月の返済額が一気に増えます。

人によっては、毎月の返済がきつくなり、生活に余裕がなくなる可能性もあります。

なので、総費用の1〜2割くらいは頭金を用意するようにしましょう。

⑤貯金と頭金のバランスを取る

頭金があったほうが良いからといって、貯金のほとんどを頭金に回すのも考えものです。

貯金が少なくなると、

といった予期せぬ事態が起こった場合に、生活費を払えなくなってしまうからです。

そうならないために、最低でも当面の生活費3〜6ヶ月分くらいは、貯金の中から確保しておきます。

そして、教育費や老後資金なども踏まえた上で、貯金から頭金にいくら回せるかを検討するようにしましょう。

⑥返済負担率を25%以下に抑える

返済負担率とは「1年間の返済総額÷年収」で計算されます。

例えば、

である場合、

となります。

これが30〜35%を超えると、住宅ローンの審査に影響してくるため、25%以下に抑えるようにしましょう。

⑦完済するまでの期間を長くする

完済するまでの期間を長くすれば、毎月のローン返済額が減るので、余裕を持って返済できるようになります。

ただし、完済時の年齢に注意が必要です。

例えば、35年のローンを組んだ場合、

となります。

老後も働けるなら問題ありませんが、収入が減った場合、返済がきつくなる可能性があります。

そういったことも考慮して、完済までの期間を設定するようにしましょう。

⑧なるべく低い金利で借り入れる

低い金利でローンを組めれば、利息分が減るので、毎月の返済額も少なくなります。

なので、住宅ローンを選ぶ際は、なるべく金利が低い商品を探すようにしましょう。

以下のサイトで、最新の金利情報がチェックできるので、活用してみてください。

⑨安易に変動金利を選択しない

住宅ローンの金利には、以下の2種類があります。

このうち、変動金利を選ぶ人が多いのですが、注意が必要です。

変動金利は、金利が上昇した場合に返済額が増えて、返済がきつくなる可能性があるからです。

確かに、変動金利のほうが固定金利より低い場合がありますが、それは金利の上昇リスクを借主が負っているからです。

一方、固定金利は、金利が上昇しても、返済額は変わりません。

固定金利は、割高に感じるかもしれませんが、それは、金利の上昇リスクを金融機関が負っており、ある種の保険料と考えられます。

この点をよく考えて、金利のタイプを選ぶようにしてください。

⑩住宅ローン控除を活用する

住宅ローン控除とは、

のことです。

もちろん、自分が納めた税金以上に戻って来ることはありませんが、家計に余裕が出るため、毎月の返済にもプラスに働きます。

なお、制度の内容や条件などは変わる場合があるので、以下のサイトなどでチェックしておきましょう。

⑪むやみに繰り上げ返済を行わない

繰り上げ返済とは、

ことをいいます。

繰り上げ返済をすれば、利息分を減らせるので、総支払額を少なくできるメリットがあります。

一方で、毎月の返済以外に余計にお金を払うことになるので、支出が増えます。

そのため、家計がきつくなったり、教育費や老後資金の積立が少なくなる可能性もあるので、注意が必要です。

⑫住宅ローンの借り換えも検討する

借り換えとは、

ことです。

金利や住宅ローン商品は常に変わっています。

なので、借り換えをすれば、現在のローンよりも返済額を少なくできる可能性があります。

ただし、借り換えには、手数料がかかる等の条件があり、トータルでそれほど得にならない場合もあるので、慎重に検討しましょう。

家を買うのに年収が足りないときの対処法

そんなときの対処法、以下の9つです。

①共働きして収入を増やす

1つ目は「共働きして収入を増やす」ことです。

夫婦の片方しか収入がない場合、共働きにすれば世帯収入が増えます。

例えば、何らかのキャリアや経験がある場合は、復職したり再就職をする。

子育てなどで休職や離職している場合は、家庭の事情や保育所の空き状況にもよりますが、復職の方向で検討してみる。

また、キャリアや経験がなく、正社員は難しい場合でも、アルバイトやパートに挑戦してみる、などです。

可能であれば、これが最も確実に年収を増やせる方法です。

②ペアローンなどを利用する

2つ目は「ペアローンなどを利用する」ことです。

すでに共働きしている世帯なら、ペアローンや収入合算を利用するのも1つの手です。

通常の住宅ローンに比べて、ペアローンや収入合算を使えば、借入可能な金額が増えるからです。

ペアローンと収入合算の違いとしては、

という形になります。

ただし、いずれにしても、夫婦どちらかの収入が減ると返済が難しくなる等のデメリットもあるため、慎重に検討しましょう。

③頭金(自己資金)を増やす

3つ目は「頭金(自己資金)を増やす」ことです。

頭金(自己資金)を増やせば、総費用に占めるローンの割合が減り、借入金額が少なくて済みます。

借入金額が少なければ、年収が低くても、ローンの審査に通りやすくなります。

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④毎月の家計の支出を減らす

4つ目は「毎月の家計の支出を減らす」ことです。

毎月の家計の支出を減らせば、浮いたお金を頭金の貯金に回せます。

家計の支出は、家庭によって様々だと思いますが、

などの固定費を削減すると、一回の見直しで継続的に節約になるので、効果が大きいです。

⑤親などから資金援助してもらう

5つ目は「親などから資金援助してもらう」ことです。

場合によっては、両親や祖父母などから費用を一部出してもらうのもありです。

「住宅資金贈与の特例」というものがあり、簡単に言えば、

というものです。

ただし、この特例を使うには、

などの細かい条件があります。

なので、特例を使う場合は、事前に慎重に検討し、必要に応じて税理士などに相談すると良いでしょう。

⑥補助金などの制度を活用する

6つ目は「補助金などの制度を活用する」ことです。

ような制度を、国や自治体が行っていたりします。

制度によっては、数十万〜100万円くらいのお得につながる場合もあります。

主な制度であれば、ハウスメーカーや工務店が手続きのサポートしてくれるので、利用するのは大変ではありません。

ただし、毎年、制度の内容や条件が変わるので、業者に確認したり、ネットで調べて、最新の情報を入手しておくようにしましょう。

⑦土地の安い郊外に家を建てる

7つ目は「土地の安い郊外に家を建てる」ことです。

家を建てる際は、土地代が馬鹿になりません。

しかし、逆に言えば、土地代を安く済ませられれば、それだけ総費用が少なくなります。

同じ面積の土地でも、都市部に比べて地方では、1000万円以上は安くなります。

また、同じ地方でも、繁華街に比べて郊外だと、さらに百万円単位で安かったりします。

なので、年収が足りない場合は、土地の安い郊外を検討してみましょう。

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⑧中古物件や空き家も検討する

8つ目は「中古物件や空き家も検討する」ことです。

という人は、中古物件や空き家も視野に入れてみましょう。

中古物件といっても、築浅の物件や、リフォームされて新築同様にキレイな物件も結構あります。

また、最近は空き家も増えており、それぞれの自治体などが中心となって、ホームページで物件情報を発信していたりします。

以下のサイトで、全国の空き家情報を調べられるので、検討してみるのもありでしょう。

⑨安く家を建てられる業者を探す

9つ目は「安く家を建てられる業者を探す」ことです。

家を安く建てられるのであれば、年収が低くても問題ありません。

私の経験談ですが、いくつかの業者に相見積もりをしたところ、最も安い業者と最も高い業者の間で、約1000万円の差がありました。

結局、私は最も安い業者に依頼できたのですが、もし相見積もりをしなかったら、予算オーバーで家を建てられなかったかもしれません。

それくらい、安く家を建てられる業者を探すのは重要だということです。

ただ、

という人も少なくないと思います。

そんな人には、以下のサイトがおすすめです。

このサイトを使えば、複数のハウスメーカーや工務店から、

を作ってもらえます。

いろいろな業者の提案を比較検討できるので、最も安く建ててくれる業者が見つかります。

サイトの使い方は簡単です。

必要事項をフォームに入力するだけなので、3分くらいで完了します。

無料で利用できるので、使ったことがない人は試してみましょう。